マネックス証券の米国株の買い方を紹介！メリットや手数料・おすすめ銘柄も

「マネックス証券で米国株をやってみようか悩んでいる」「マネックス証券での米国株投資に興味があるが、買い方がわからない」という方はいませんか。米国株は、日本株や投資信託と始め方、買い方が異なるため、投資したことがないと戸惑うのも当然です。

マネックス証券での米国株取引は、豊富な銘柄数や買付時の為替手数料が無料なことなどが特徴となります。一方で米国・中国の株しか扱っていない点や、ポイントで米国株に投資できない点には留意しましょう。

本記事では、マネックス証券の米国株の買い方、マネックス証券で米国株投資を行うメリットなどを紹介します。あわせて米国株の初心者におすすめの銘柄も紹介します。この記事を参考に、ぜひマネックス証券での米国株投資にチャレンジしてみましょう。

マネックス証券の米国株の買い方と売り方

マネックス証券で米国株を買うときは、まず外国株口座を開設し、投資資金を入金しなければなりません。買い方は円貨決済と外貨決済があるので、それぞれの違いも押さえておきましょう。まずは、米国株の買い方や売り方について紹介します。

外国株口座を開設する

マネックス証券では、外国株口座を開設しなければ米国株の売買ができません。ただし2020年3月15日以降に総合口座を開設した場合は、基本的に総合口座と同時に外国株口座が開設されています。

まずは、自分が外国株口座を開設済みかチェックしましょう。開設状況は、MY PAGEから「登録情報」にアクセスして確認できます。

もし口座開設されていなかった場合は、TOPページから上部ツールバーにある「米国株・中国株」から「外国株取引口座を申込む（無料）」「外国株取引 口座開設お申込み」と進むと手続きができます。個人情報などは証券口座の開設時に提出済みなので、作業としては約款や重要事項の確認が中心です。

以下の3つの書類を順に確認していきます。

• step1 「外国証券取引口座約款」
• step2 注意事項・重要事項等
• step3 電子交付についての承諾

それぞれに目を通し、確認すれば開設手続きは完了です。指示どおり進むだけなので、戸惑う心配はありません。マネックス証券では、口座開設が済んだらすぐに外国株証券口座にログインして、取引を始めることができます。

投資資金を入金

口座が開設されたら、外国株取引口座に入金をしましょう。証券総合取引口座に資金があっても、外国株取引口座に移動しなければ、外国株へ投資できない点には注意が必要です。まずは、外国株口座のTOPページから「振替」をクリックして「総合取引口座」から「外国株取引口座」へ資金を振り替えます。

マネックス証券では、米ドルに交換して米国株を購入する「外貨決済」と、投資家自身が為替手続きをしない「円貨決済」があります。外貨決済の場合は、外国株の管理サイトから「振替」を選んで円を米ドルに交換してください。

円貨決済を利用する場合は、あらかじめ円貨決済のために資金を「連携」をしておくことが必要です。外国株のTOP画面右側の「当日連携済みの円貨金額」の横の「増減」から連携額を指定できます。

米国株を購入

証券口座TOPページ上段の「米国株・中国株」から米国株の購入手続きを行います。

購入方法はいくつかありますが、初心者は銘柄を検索するのが早いです。ティッカーを入力したほうがすぐにヒットしますが、銘柄名でも検索できます。

検索ヒットした銘柄をクリックして詳細に進んだあとは、右上に表示される「現物買」ボタンをクリックします。

注文画面で、購入株数や取引条件を入力します。もし指値で購入する場合は、約定を希望する株価を入力しましょう。一通り入力して確認したら実行して手続きは完了です。

なお以前は、NISA口座における買付の場合、この画面で進められませんでしたが、2023年10月現在はNISA口座も同じ要領で購入可能です。

円貨決済については、あらかじめ「連携」の手続きをしておくと、米ドルが購入金額に対して不足する場合に、連携した金額を上限に円資金が米国株決済に充当されます。

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中国株・海外ETFも同じ口座で買える

マネックス証券では、外国株口座を開設すれば中国株や海外ETFも同じ口座で取引可能です。なお2023年10月19日時点では、海外ETFも米国もしくは中国のETFとなっています。取引の手順は米国株取引と同様で「外国株」のページから進められます。

なおマネックス証券で投資できる中国株とETFは、いずれも香港の証券取引所に上場している銘柄です。そのため外貨決済する場合には、あらかじめ香港ドルに交換しておかなければなりません。米ドルと同様に「振替」から手続き可能です。

中国株やETFについても、米国株同様に円貨決済での購入もできます。

外国株の売り方は？

外国株の売却は、購入時と同様に銘柄を検索して詳細画面を表示させたのち「現物売」を選んで進められます。

一方で、保有銘柄を見て売却する場合は、証券口座トップの「保有残高・口座管理」からアクセスします。

保有残高の右側に出る「売却」ボタンから売り注文を出せます。

マネックス証券では、売却時の通貨が外貨で固定されるため、たとえば米国株の売却なら一度米ドルで外国株口座に入金されます。円に交換して資金を総合取引口座に戻す場合は、外国株口座の入金手続きとは逆の手順が必要です。

円資金に戻したうえで、外国株のTOPページにある「振替」から外国株口座→総合取引口座への振替手続きをしてください。

以上がマネックス証券の米国株の買い方、売り方です。なお一般的な株の購入方法も押さえておきたい方は、次の記事もチェックしてください。

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＼マネックス証券で外国株投資にチャレンジ！／

マネックス証券の米国株取引の特徴

マネックス証券の米国株取引の特徴は、次のとおりです。

• 取引銘柄数が豊富
• 注文方法が豊富
• 時間外取引が可能
• 中国株や海外ETFも豊富に取り扱っている
• 売買手数料はSBI証券・楽天証券並み

取引銘柄数が豊富

マネックス証券や主要なネット証券の米国株の取引銘柄数は、以下のとおりです。

SBI証券、楽天証券に次ぐ銘柄数です。トップではないものの上位3社は4,000銘柄を超えるラインナップとなっています。東京証券取引所の上場社数が3,911社（2023年10月18日時点）であることを踏まえると、マネックス証券でも十分に投資先の選択肢は豊富といえるでしょう。初心者が銘柄の選択肢が少なくて悩む心配がありません。

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注文方法が豊富

冒頭では、最も単純な購入方法だけ紹介しましたが、同社の取引ツール「トレードステーション」を活用すると多様な注文が可能です。

• 指値
• 成行
• 逆指値
• OCO注文
• その他

指値

取引価格を指定して注文する方法です。米国株の場合は、株価を「米ドル」で指定します。

なおマネックス証券の指値取引では、指定した価格より有利な水準で取引が成立する場合もあります。すなわち「買い」のときには指値より安い価格で、「売り」のときは高い価格で成立する可能性があるということです。一方で、指値より不利な価格で約定されることはありません。

成行

成行注文とは、価格を指定せずに注文する方法です。取引可能な時間帯であれば「トラブルなどで取引がストップしていない」「売買相手が一切いない」などの特殊なケースを除いて、発注すれば速やかに約定されます。すぐに売買を完了させたいときに便利です。

ただし米国株は、日本の「ストップ安」のような値幅制限がないため、変動の大きい市場環境下では想定外の価格で成立する可能性もあります。市場が安定しているタイミングで利用するようにしましょう。

逆指値

逆指値は、指値と逆の取引で一定価格まで下がったときに「売り」、上がったときに「買い」の取引を行うものです。逆指値は、損失を確定させてダメージを一定程度にとどめる「損切り」にしばしば活用します。

マネックス証券では、注文が効力を発する水準である「トリガー水準」と同等の価格で約定する「逆指値（成行）」と、「トリガー水準」と別の価格で約定させる「指値」を指定できます。

「指値」にすると、一度トリガーに達して、その後「指値」の水準に差し掛かったときに初めて約定される仕組みです。

OCO注文

複数の注文を出して、一つが約定されたらほかの注文がキャンセルされる仕組みです。複数の銘柄候補の内、先に約定した物だけを購入しておきたいときなどに活用します。

上図のように複数の条件を設定できます。上図は、2つのみですが「注文追加」で増やして3つ以上の銘柄候補での注文も可能です。

その他

その他にも、以下のような多様な注文方法に対応しているのが特徴です。

• 連続注文
• OCO（ツイン指値）注文
• トレールストップ

連続注文は、親注文・子注文の2つを設定し、親注文が約定したあと子注文が効力を発する仕組みです。たとえば親注文で新規買付を設定して、子注文で利益確定のための指値を設定するときなどに使用します。また子注文を次に紹介するOCO（ツイン指値）にすることも可能です。

OCO（ツイン指値）は、同一銘柄に2つの注文を出す方法です。OCO注文と同じくどちらかが約定された場合、他方はキャンセルされます。基本的な使い方としては、利益確定用の「指値」と損切り用の「逆指値」を同時に発注しておく方法です。相場を見ていないタイミングで想定外に損が拡大したり、利益確定のチャンスを逃したりといった事態を予防できます。

トレールストップとは、株価変動に合わせて逆指値注文のトリガー価格を自動修正する注文です。たとえば新規購入で利用する場合、トレールストップを設定すると株価が継続して切り下がる間は約定されずに逆指値の水準が下がっていきます。そして株価が上昇に転じて逆指値水準に達したら買い約定が入るといった具合です。

売り注文の場合は、この逆で株価上昇とともに売りの逆指値が切り上がっていく仕組みです。安値で買う、もしくは高値で売るタイミングをとらえて取引したいときに有効な手法となります。

時間外取引が可能

マネックス証券の米国株の取引時間は、以下のとおりです。

プレ・マーケットやアフター・マーケットを活用すれば、日本時間の夜や午前中に取引ができます。さらに国内店頭取引サービス取扱銘柄については、上記に加えて日本時間の12:00～17:00も取引対応しています。

生活リズムを崩さずに済むうえ、現地時間早朝の指標発表や現地夕方の企業決算発表などのイベント発生時に、すぐ取引が可能です。

中国株や海外ETFも豊富に取り扱っている

マネックス証券では、米中で上場しているETFも取り扱っています。米国と中国については、個別株を活用して海外株での銘柄分散が可能です。

またETFの上場先は、米国と中国ですが、アフリカやブラジルなど別の地域の海外資産に投資しているもの、バイオやAI・ビッグデータといったように特定のセクターに投資しているものなどさまざまです。

ETFも活用すれば、さらに分散されたポートフォリオを形成できます。米国株投資になれてきたら、それ以外の海外資産への投資も検討してみてください。

トレードステーションがスマホでの売買に便利

マネックス証券では、米国株取引専用アプリ「トレードステーション」を利用して、スマートフォンから米国株の市場確認や取引などができます。

成行、指値といった基本的な発注はもちろん、逆指値やOCO、連続注文、トレールストップといった多様な発注方法に対応しています。

レーダースクリーン（銘柄ボード）には、頻繁にチェックする銘柄を登録できます。1リスト35銘柄までですが、リスト数に上限はないので多数の銘柄をウォッチしたい方にも便利です。

チャート機能も充実していて、27種類（Android版は26種類）のテクニカル指標を使用できます。スマートフォン上だけでチャート分析しながらトレードもできるため、普段外出の多い方にも便利です。

なお米国株の信用取引も同じアプリで管理できます。現物取引・信用取引を共に行う方にもおすすめのアプリです。

＼米国株のスマホアプリも便利！／

取引手数料はSBI証券・楽天証券並み

マネックス証券および主要な証券会社の取引手数料や為替手数料は、以下のとおりです。

大手のネット証券における取引手数料は同程度で、店舗型の証券会社である野村證券と比べると割安な水準です。

＼低水準の手数料が魅力！／

マネックス証券で米国株を買うメリットは？

マネックス証券で米国株、米国ETFを取引する主なメリットは、次のとおりです。

• 初めて取引するときに最大3万円キャッシュバック
• ETFは手数料全額キャッシュバックキャンペーンもある
• 為替手数料買付時には無料
• NISAでの買付手数料が無料
• 銘柄スカウターで投資する企業を調べやすい

初めて取引するときに最大3万円キャッシュバック

マネックス証券では「米国株取引デビュー応援プログラム」を実施しています。このプログラムは、外国株取引口座の初回入金日から20日間の米国株取引手数料の税抜きベースの合計額を最大3万円分までキャッシュバックするプログラムです。

なお初回入金日は、以下の実施日で判定されます。外国株口座に日本円を振り替えただけでは入金に加味されないので、日数を正確に把握したいときには注意しましょう。

• 外国株取引口座内の為替振替（日本円⇒米ドル）
• 米ドルの口座間振替（証券総合取引口座⇒外国株取引口座）
• 円貨決済での米国株取引をしたときの、取引日国内翌営業日

なお米国株のほか米国ETFもキャッシュバックの対象となります。

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ETFは手数料全額キャッシュバックキャンペーンもある

指定の米国ETFについて、現物取引の買付手数料の税抜き部分を全額キャッシュバックするサービスです。バンガード・S＆P 500 ETF（VOO）、インベスコ QQQ トラスト シリーズ1（QQQ）、SPDRポートフォリオS＆P 500高配当株式ETF（SPYD）など、2023年10月19日時点での17銘柄が対象です。

対象銘柄は、半年に一度見直される予定ですが、期限については現時点で特段定めがないため、当面の間はコストを抑えてETF投資ができるでしょう。なおキャッシュバック金額は、取引日の翌月末までに米ドルで入金されます。

為替手数料が買付時には無料

マネックス証券は、買付時の為替手数料がかからないのが特徴です。主要な証券会社の為替手数料は、以下のとおりで売買双方の為替交換に手数料がかかる会社が多い傾向です。

ここで「片道」とある証券会社は、購入時の円→米ドル、売却時の米ドル→円の交換双方に手数料がかかります。たとえば片道25銭の証券会社で、円から米国株を購入して売却後に代金を円に戻すと合計50銭かかる計算です。

その点、マネックス証券は買付時の米ドルへの交換において為替手数料がかからないため、上記の証券会社のなかでは、為替手数料を抑えて米国株取引ができます。

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NISAでの買付手数料が無料

マネックス証券は、一般NISAでの米国株や中国株の買付手数料を恒久的に無料とする方針です。

こちらは「税込」で無料になるため、手数料に課される消費税も含めてキャッシュバックされます。なお2024年以降、新NISAに移行されたあとも買付手数料キャッシュバックは継続する方針です。

現行の一般NISAや2024年以降の新NISAで外国株取引をしようとしている方は、マネックス証券を利用するのも一案といえます。また売却手数料や売却時の米ドルから円への交換にかかる為替手数料はキャッシュバックされないため、完全無料で売買でき来るわけではない点には注意しましょう。

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銘柄スカウターで投資する企業を調べやすい

銘柄スカウターを使うと、米国企業の長期の業績情報やトレンドなどを確認できて便利です。米国株投資をするときに、情報収集に苦労する方は少なくありません。なぜなら企業業績やプレスリリースの情報の多くは原文が英語だからです。翻訳サービスを使うとしても、日本企業と比べると手間や負担がかかります。

銘柄スカウターでは、業績の推移やトレンドを年次や四半期で確認可能です。年次の場合は、最大10期分の業績変化が確認できます。

また米国株は、配当を年4回出す銘柄が多いのが特徴の一つで、配当重視で投資する人も少なくありません。銘柄スカウターなら過去の配当実績も確認できるため、高配当株への投資にも便利です。さらに単一銘柄の分析だけでなく複数銘柄の比較にも対応しています。

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マネックス証券の米国株取引のデメリットは？

マネックス証券の米国株取引には、以下のようなデメリットもあります。

• さらに手数料が安い証券会社も
• 外国株投資ができる国が少ない
• 米国株でポイント投資ができない

デメリットについて納得したうえで、マネックス証券での取引を行いましょう。

さらに手数料が安い証券会社も

先述したようにマネックス証券は、大手の主要ネット証券会社間では低水準な証券会社の一つです。しかし以下のとおり、なかにはさらに手数料が安い証券会社もあります。

DMM株は、為替手数料が片道25銭かかるものの取引手数料が0円なのでトータルコストはマネックス証券より安くなる可能性があります。

またmoomoo証券は、手数料体系が大きく異なるのでケースバイケースにはなるものの、1回の取引量200株までは2.18米ドル（税込）の最低水準が適用されます。200株までの範囲内で株数が多いほど、そして株価が高いほど約定代金が高額になるため、moomoo証券の優位性が高まります。

なおDMM株は日米の株しか扱っておらず、moomoo証券については米国株のみです。投資信託などほかの資産へ投資する場合には、複数口座を使用することになるため、管理が煩雑化します。

さまざまな資産へ分散投資したい場合は、マネックス証券のように多様な資産を取引できる証券会社を利用したほうが便利です。

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外国株投資ができる国が少ない

マネックス証券で投資できる外国株は米国株・中国株およびそれぞれの国のETFです。下記のとおり、楽天証券が6カ国、SBI証券が9カ国と、取引できる国数が多くなっています。

そもそも米国株、もしくは中国株しか取引する予定がない方は、このデメリットを気にする必要がありません。一方で東南アジアやロシア株にチャレンジしたいという方は、楽天証券やSBI証券を利用するというのも一案といえます。

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米国株でポイント投資ができない

マネックス証券では、米国株のポイント投資に対応していないため、米国株投資の際には現金を用意することが必要です。マネックス証券では「マネックスポイント」を投資信託の保有や提携クレジットカードのマネックスカードの利用などで貯められます。

マネックスポイントは、投資信託の買付には使用できますが、米国株は対応していません。たとえば楽天証券で貯められる楽天ポイントは、楽天証券で米国株の売買に充当ができます。ポイント投資を米国株投資でも実践したい方は、楽天証券を利用するのもよいでしょう。

楽天証券での米国株取引についてさらに詳しく知りたい方は、こちらの記事も読んでみてください。
「楽天証券　米国株　手数料」の記事へ内部リンク

＼米国株でポイント投資ができる！／

初心者におすすめの米国株6選

マネックス証券で米国株投資を始めるなら、次の6銘柄に投資するのがおすすめです。

• アップル＜AAPL＞
• テスラ＜TSLA＞
• ネットフリックス＜NFLX＞
• コカ・コーラ＜KO＞
• プロクター・アンド・ギャンブル＜PG＞
• ジョンソン・エンド・ジョンソン＜JNJ＞

アップル＜AAPL＞

アップルは、スマートフォンの「iPhone」、タブレットの「iPad」、パソコンの「Mac」などの電子端末の生産・販売やクラウドサービスなどを手がけるグローバル企業です。日本でもiPhoneを中心に利用者が多数おりますが、2022年9月時点の売上構成を見ると67％が欧米圏となっています。また製品別では売上の約5割がiPhoneです。

ただし配当利回りは0.5％台と低めのため、アップルのさらなる事業成長を期待してキャピタルゲインを追求しようと考える方に適した銘柄といえます。

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テスラ＜TSLA＞

米国の電気自動車（EV）メーカーで、高級車種のセダン「モデルS」やSUV「モデルX」、普及価格帯のセダン「モデル3」やSUV「モデルY」の製造や販売を手がけています。その他、家庭用蓄電池の「パワーウォール」や再生可能エネルギーにも注力し、今後事業の規模を拡大する見通しです。

2020年以降は営業利益率ベースで黒字を継続し、2022年以降は米自動車産業の平均より高い利益率を維持していると発表しています。（2023年6月30日時点）

近年は配当を出さない方針を継続していて、2023年10月時点では配当利回りの予想もゼロと見込まれています。テスラがさらなる成長を遂げると期待する方で、キャピタルゲインを追求する方に適した銘柄といえるでしょう。

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ネットフリックス＜NFLX＞

世界中でインターネット動画配信サービスを手がける企業で、全世界における会員数は2億4,700万人（2023年9月末時点）です。過去の定番作品から新作までドラマや映画作品を配信するとともに、近年はオリジナルコンテンツの制作も行っています。

2022年前半に一時的に会員数の減少が見られましたが、同年後半以降は回復傾向です。米国やカナダなど一部の地域では広告が表示されない代わりに低価格のプランを（米 6.99米ドル/月、カナダ5.99カナダドル/月）提供して、顧客の拡大や休眠顧客の呼び戻しを図っています。

ネットフリックスは、配当を出さない方針なのでキャピタルゲインを重視していて同社のさらなる成長を期待する方に適した投資先です。

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コカ・コーラ＜KO＞

ノンアルコール飲料の世界最大手で、100年以上の歴史をもつ老舗企業でもあります。社名にもなっている「コカ・コーラ」を筆頭に炭酸飲料やジュース、コーヒー、ミネラルウォーター、スポーツドリンクなどを手がける企業です。

なお依然としてコカ・コーラブランド（飲料の商品名としての）が全体の売上の45％（2021年時点）を占めていて、コカ・コーラとその他の炭酸飲料を合わせると60％を超えます。

長期にわたり着実に増配を継続する企業です。配当利回りは1.84％と突出して高いわけではないものの、安定的に配当を獲得していきたい方に適した銘柄といえます。

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プロクター・アンド・ギャンブル＜PG＞

世界最大の家庭用品・日用品メーカーで、洗濯用洗剤「タイド」、おむつの「パンパース」、シャンプーの「パンテーン」や化粧品の「SK-II」などを主力商品に日用品や化粧品の領域で多様な事業を展開しています。

売上ベースで割合が高いのは、洗剤などが含まれるファブリック＆ホームケア（35％）、おむつが含まれるベビー、フェミニン＆ファミリーケアの事業（25％）の2事業です。日用品や生活必需品の割合が高く、景気変動の影響を受けにくいと期待されます。実際に2019年以降、着実に売上高を伸ばしています。

配当利回りは2.6％を超えていて、今回紹介するような企業群のなかでは配当が高めです。業績も安定していることから、配当重視で投資する初心者の方に適しています。

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ジョンソン・エンド・ジョンソン＜JNJ＞

世界最大級の医薬品製造企業です。2022年末時点で売上高の55％が医薬品を占めています。乾癬・クローン病・潰瘍性⼤腸炎治療薬の「ステラーラ」などが主力商品です。また医療機器部門や消費者向け部門なども一定の売上高を占めています。

消費者向け部門のコンタクトレンズの「アキュビュー」などが日本でも広く販売されているのが特徴です。2022年に人工心臓メーカーの米アビオメッドを買収し、同分野での事業強化も進めています。

過去60年間連続で増配を行うなど安定した株主還元を重視する企業の一つです。配当利回りも3％以上と配当の安定性や利回り重視の方には適した銘柄といえます。

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マネックス証券の米国株に関するよくある質問

最後にマネックス証券の米国株取引に関してしばしば寄せられる質問と回答をまとめました。取引を開始するうえで、ぜひ参考にしてください。

マネックス証券で米国株の入金方法は？

証券取引口座において投資余力がある状態で、外国株取引口座へ円の振替を行います。外国株口座のTOPページから「振替」をクリックし「総合取引口座」から「外国株取引口座」へ資金を振り替ルことが可能です。

「外貨決済」で取引する場合は、外国株の管理サイトから「振替」を選んで円を米ドルに交換しておきます。「円貨決済」を利用する場合は、円貨決済に「連携」する資金を設定しましょう。外国株のTOP画面右側の「当日連携済みの円貨金額」の横の「増減」から連携額を指定してください。

マネックス証券の米国株における円貨決済のデメリットはある？

主にデメリットは2つあります。

・為替変動により約定できないリスクを加味して、買付余力を少なく判定される
たとえば100万円を円貨決済可能額に設定して、そのときの為替レートが1米ドル＝150円だったとします。買付余力の計算時には為替レートに5％の掛け目を適用して、以下のように買付余力が計算されます。

・100万円÷（150×105％）＝6,350米ドル（簡略化のため端数は切り上げ）

100万円をあらかじめ1米ドル150円のレートで交換しておけば約6,667米ドルになるので、外貨決済のほうが買付余力としては大きくなります。ただしあくまで買付余力が少なく計算されるだけで、実際の購入時には約定時点での為替レートがそのまま適用される点は注意しましょう。

・通常の円貨決済の場合、円貨決済の連携を指示する手間がかかる
自動連携を設定しておけば手間はなくなります。しかし自動連携では17時以降に外国株取引口座に移動させた日本円は当日反映できないため注意が必要です。

マネックス証券の米国株の為替手数料はいくら？

マネックス証券では、購入時の円→米ドルへの為替交換の手数料は0銭です。これは、外貨決済のためにあらかじめ米ドルに交換する場合も円貨決済で約定に合わせて自動交換されるときも適用されます。ただし売却後に米ドル→円へ交換するときには25銭の手数料がかかります。

米国株の税金はどのようにかかる？

米国株の取引では、譲渡益（売買による収益）と配当に対して税金がかかります。まず譲渡益は、国内で税率20.315％の申告分離課税の対象です。配当は、米国内で税率10％が源泉徴収されて差し引かれたあとの金額に対して国内で税率20.315％の源泉徴収が行われます。

配当については、米国・日本の二重課税になってしまいますが、確定申告で配当収入を申告すると一定の範囲内で外国税額控除を適用可能です。同控除を適用すれば、米国に支払った課税額に応じて日本の所得税・住民税が調整されます。

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